代表の市谷による連載コラム「DX時代の情報システム部門のあり方、そして役割とは」 第02回 「一休さんの屏風のトラDX」に陥らないために が公開されました。ぜひご覧ください。
■ 概要
- 企業個別のDX状況
独立行政法人のIPAが行っている、DX推進指標の自己診断結果分析レポートが先日公開されました。
このレポートは、DX推進指標を用いて各社が行った自己診断の結果をIPAが取りまとめ分析したもので、日本企業のDXがどの程度進んでいるかを知る一つの材料となります。全体の結果を見ると、目標値と現在値の間に依然開きがあることが分かります。
さらに、中身を見ていくと、特にDXに必要な「人材育成」の観点が遅れていることが分かります。2020年後半から2021年にかけて、筆者も実際のところ「人材育成」を課題として相談を受けることが多く、肌感覚とも合うところです。結論、日本企業におけるDXはまだまだの段階にあります。 - 組織変革を阻む「一休さんの屏風のトラDX」
なぜ、日本企業においてDXが思うように進捗しないのでしょうか。もちろん様々な要因が挙げられるところですが、実際に組織を渡り歩いて気づいたのは「一休さんの屏風のトラ」ともいうべきDXの存在でした。一休さんの屏風のトラDXとは、まさしく絵に書いただけのDXで、その中身を実行に移すための算段、推進のプロセス、実行体制の現実感が乏しい状態のことです。
一休さんの屏風のトラDXに共通するのは「自社にとってのDXは何か」というWHYが弱いことです。 - 仕事に対する新たなスタンス「デジタルスタイル」の必要性
DXをさらに難しくさせるのは、その取り組みの順番です。仮に、組織的なWHYが共通の認識に出来たとしても、何から取り掛かるべきなのかは依然として課題です。DXの本質的な狙い(新たな顧客体験の創出)がきちんと理解できていればいるほどに、「いきなりDX」の罠にはまりやすくなります。DXならではの新しいビジネス、サービス作りをいきなり始めようとしてしまうと、今度は人の経験、スキルがついていきません。WHYはあっていても、HOWが圧倒的に不足している状況です。
さらに厄介なのは、単に技術スキルの獲得の話にとどまらない点です。より重要なのは、「デジタルスタイル」とでも言うべき仕事に対する姿勢です。デジタル利用が仕事上の選択肢に当然のごとくあることで生まれる、仕事に対するそもそものスタンスのことです。
筆者は、組織内でのITを担ってきた情報システム部門がこの状況を突破する一つの鍵になると考えています。
しかし、旧態依然としたスタイルを守るだけでは情報システム部が組織変革で立ち位置を得ることはないでしょう。情報システム部自体も変革に向けた取り組みが必要となるわけです。その切り口は何か? 筆者はあらためて「アジャイル」を挙げます。
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